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【学会レポ】日本抗加齢医学会総会2015(1) 健康食品やサプリをどう生かすか、新制度開始に注目が集まる

健康食品の機能性表示、臨床にどう生かす?
健康食品の機能性表示、臨床にどう生かす?

   忍び寄る年波に人はどう対抗すべきか。その手段として健康食品やサプリメントが大きな期待を集めている。福岡市で開かれた第15回日本抗加齢医学会では 3日間で30のシンポジウムが開かれたが、そのトップが「いよいよ始まった健康食品の機能性表示: 臨床にどう生かす?」であったことからも明らかだ。

企業の責任で「機能性表示」をする新制度

   シンポジウムではまず、共同座長でもある森下竜一・大阪大学大学院教授が、 4月から機能性表示食品の制度がスタートしたことを紹介した。健康食品のうち特別なものとしては、厚生労働省は、ビタミンやミネラル配合の「栄養機能食品」と、健康によいとの十分なデータがある「特定保健用食品」 (トクホ) の表示を認めてきた。安倍首相は企業の要望に応え、このトクホの条件を緩和する方針を表明していたが、内閣府・規制改革会議委員として実際に推進してきたのが森下教授だ。

    国が認可するトクホとは違い、機能性表示食品は企業の責任で、その製品が役立つことを表示し、消費者庁に届け、販売する建前になっている。どんな項目をどう表示するかのガイドラインが発表されており、同庁食品表示企画課課長補佐の清野富久江さんが解説した。特定の病気の治療や予防効果をうたうことはできないが、すでに発表されているデータを利用して、どのような消費者に勧めるかを表現、包装面に記載できる。

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