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がん10年後生存率が初めて発表 肝臓がんは5年後から大きく低下

治療後のフォローが5年でよいか、10年以上必要かの目安に(国立がん研究センタープレスリリースより)
治療後のフォローが5年でよいか、10年以上必要かの目安に(国立がん研究センタープレスリリースより)

   国立がん研究センターは2015年1月20日、日本で初めてとなるがんの10年相対生存率を発表した。

   がん相対生存率は、あるがんと診断された場合に、治療を受けることでどの程度助かるか(命が救えるか)を示す数値。10年相対生存率の場合、あるがんにり患して10年後に生存している人の割合が、同じ性別、年齢の日本人で10年後に生存している人の割合に比べてどのくらい低いかで表す。

   今回の統計では、全国がんセンター協議会(全がん協)に加盟している全国16施設で、1999年から2002年に診断治療をおこなった3万5287症例を集計。10年相対生存率を部位別に算出した。

   その結果、がん全体の10年相対生存率は58.2%で、主な部位別では、胃がんが69%、大腸がん69.8%、乳がん80.4%、肺がん33.2%、肝臓がん15.3%、すい臓がん4.9%となっている。

   同じデータベースの5年相対生存率と比較すると、胃がんや大腸がんは大きな変化はなく、5年以上経過すると生存率はほぼ横ばいとなっているが、乳がんは8.3ポイント、肺がんが6.3ポイント低下しており、肝臓がんは16.9ポイントの低下となっていた。

   これまで、都道府県が実施している「地域がん登録」や、がん診療連携拠点病院による「院内がん登録」から算出した5年相対生存率が公開されていたが、調査期間が不足しており、10年相対生存率は公開されていなかった。

   今回の調査結果は、全がん協が公開している、がんの種類や病期、性別、年齢、初回治療などの条件に応じた相対生存率データベース「KapWeb」で閲覧できる。

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