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結婚しているかどうかで大違い 脳卒中リスク、5万人調査で分かった

配偶者とのかかわりが脳卒中リスクを大きく変える(国立がん研究センタープレスリリースより)
配偶者とのかかわりが脳卒中リスクを大きく変える(国立がん研究センタープレスリリースより)

   配偶者との離婚や死別によって婚姻状況が変化した人は、脳卒中を発症するリスクが高い傾向にある――そんな調査結果が、国立がん研究センターによって発表された。

   婚姻状況は健康に影響を与える重要な要因のひとつ。既婚者は非婚者(離別、死別を含む)と比較して、健康状態が良いことが複数の研究で報告されており、婚姻状況の変化は循環器疾患の発症リスクを上昇させることも報告されているが、脳卒中発症リスクとの関連は調査されていなかった。

   同センターは、全国9か所に住んでいる40~69歳の男女5万人を、1990年から15年間追跡調査したデータを分析。研究開始5年前に配偶者と同居していたが、その後何らかの理由で同居してない人と、同居し続けている人の脳卒中発症のリスクを比較した。

   その結果、男女ともに既婚から非婚になると、脳卒中発症リスクが1.26倍になっていた。脳卒中の種類別にみると、出血性脳卒中(脳出血)のリスクは男性が1.48倍、女性は1.35 倍に。脳梗塞リスクは男女ともに1.16倍だった。

   さらに、同居家族の有無を確認したところ、婚姻状況が変化し、かつ自分の子どもと同居している男女の脳卒中発症リスクが高い傾向が見られた。同居する親の有無別にみると、男性にとっては配偶者を失うことによる脳卒中発症リスクへの影響が、親との同居で軽減されたが、女性はその影響が逆に加重される傾向が見られるという。

   婚姻状況の変化が脳卒中リスクを上昇させた原因について、同センターは、これまでの先行研究の結果から、配偶者を失ったことによる飲酒量の増加や、野菜や果物の摂取が減るといった生活習慣の変化や、心理的ストレスレベルの上昇が、脳卒中発症リスクを上昇させているのではないかとコメントしている。

   調査結果は、2016年3月1日、米心臓協会誌「Stroke」オンライン版に掲載された。

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