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認知症予防と研究データ収集する「IROOP」 日本でも始動、40歳以上の健康な参加者を募集中

   国立精神・神経医療研究センターと国立長寿医療研究センター、日本医療研究開発機構は2016年6月22日、認知症予防や治療法研究のために、データを収集する健常者登録システム「IROOP(TM) (Integrated Registry Of Orange Plan、アイループ)」を開発、登録運用を開始すると発表した。

登録受付開始は7月5日から(画像は「IROOP」サイトのトップページ)
登録受付開始は7月5日から(画像は「IROOP」サイトのトップページ)

   認知症研究では患者の根本的な治療法開発に加え、発症を予防することが重要になるが、発症予防や認知機能の改善効果を確認するためには、一定数の健康(認知症を発症していない)な被験者が必要となる。しかし、これまでは健康な人に認知症研究への参加を呼びかける環境が整っていなかった。

   「IROOP」は、こうした状況を踏まえ、全国の40歳以上の健康な人を対象に、インターネット上で数万人規模の登録者を募集するシステム。米国や英国では、すでに同様のシステムが運用され、認知症研究に活用されているという。

   登録にあたっては、登録者の氏名、生年月、性別等の基本的な情報や、メールアドレスの入力が必須となる。

   登録すると、半年おきにインターネット上で生活習慣などのアンケート(所要時間約20分)に答え、認知機能を簡易にチェックできる検査「IROOPあたまの健康チェック」(所要時間約15分)を電話で受ける必要がある。検査結果は登録者本人がIROOPサイト上のマイページで確認することができる。

   こうしたアンケート情報や検査結果をデータとして蓄積し、認知症発症予防の研究に利用する。さらに、登録者には認知症発症予防の臨床研究や、認知機能の改善が期待される薬の治験なども優先的に案内される。

   新規登録はIROOPサイト上でおこなうが、受付開始は7月5日からの予定。初年度の登録予定数は8000人としている。

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