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アレルギー治療の幅広い普及を目指す 厚労省、全国に拠点病院を設ける指針を発表

アレルギー、何となく我慢していませんか
アレルギー、何となく我慢していませんか

   アレルギー疾患の患者が国民の約2人に1人という現状を改善するため、厚生労働省のアレルギー疾患対策推進協議会は2016年12月2日、全国にアレルギー疾患治療の拠点病院を設ける指針を発表した。

   近年はアレルギー性疾患の症状がおおむねコントロールできたり、完治も期待できる治療法も登場している。

   一方で、こうした治療は診療科が内科、皮膚科、耳鼻咽喉科、眼科、小児科など多岐にわたることや、専門的な知識や技能を持った医師が偏在していることなどから、提供体制の地域間格差が生じており、すべての患者が治療の恩恵を受けているわけではないという。

   このため、適切な治療が受けられず、症状の悪化や遠距離通院、入院によって、長期にわたり生活の質を損なう例もあり、根本的な対策が求められていた。

   今回の指針では、アレルギー疾患医療の充実を図るため 、多くのアレルギー疾患患者の受け入れ、治療実績のある国立成育医療研究センターや国立病院機構・相模原病院などをアレルギー治療の全国的な拠点に指定。

   さらに全国の専門医がいる医療機関を、地域の拠点とし、かかりつけ医との連携体制も整備することで、幅広くアレルギー疾患の治療を提供することを目指す。具体的な拠点病院は、来年度の検討を予定している。

   指針では、インターネット上に、科学的根拠に基づかないアレルギー疾患の情報があふれていることや、こうした情報を信じたことで治療から逸脱し、症状が再燃したり悪化したりする例があることも指摘。

   アレルゲンの除去や回避を含めた予防の方法、症状軽減の方法などの正しい知識を習得できるよう、情報発信の取り組みも進めていきたいとしている。

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