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がん患者に求められるもの、必要としているものとは 第55回日本癌治療学会学術集会レポート

   第55回日本癌治療学会学術集会が2017年10月20~22日に横浜で開催された(会長・渡邊昌彦北里大学外科教授)。癌治療学会はその名の通り、がんの予防や診断、治療に関する調査・研究を行う学会だ。

市民講座の会場
市民講座の会場

   しかし、今回の学術集会は単なるがん研究発表の場にとどまらない。「それぞれの癌、それぞれの生」というテーマから、がん患者ががんとどのように向き合って生き、何を必要としているのかを患者の立場から捉えた、興味深い発表もあった。

がん患者自身ががん臨床試験を支えている

   学術集会では一般参加も可能な市民公開講座も行われ、がん治療に携わる医師やがん治療の現状を伝えてきたジャーナリストらが登壇し、がん患者の就労支援や在宅緩和医療に関する知見が発表された。がん医療は、その治療法の多様化、遺伝子診断等の発展に伴って、今後、患者それぞれの個性に合わせた個別化治療が更に進むことが見込まれている。多様化の波に戸惑う患者の声も多いなか、患者の立場から興味深い講演を行ったのが、「卵巣がん体験者の会スマイリー」代表の片木美穂さんだ。

   片木さんは臨床試験の積み重ねにより、より有効で安全な治療を患者に提供できるようになっていること、その臨床試験を支えているのは医師や研究者だけではなく研究に協力をする患者自身だとし、臨床試験について正しく知った上で協力して欲しいと話した。

「患者会に患者から、『なぜ臨床試験に協力しなければいけないのか』と相談が寄せられることが少なくありません。治験を経て厚生労働省に承認された治療薬を診療に用いる場合、治験とは違いがんの進行や年齢、血圧などの体調も含め、条件が異なる患者が治療に用いることになります。それらの患者にも本当に有効なのか、まれな副作用はないのか、初発再発いずれの場合に投与するほうが効果的なのか、などを明らかにするためには臨床試験が不可欠なのです」

   もちろん承認前には治験で有効性や安全性の確認が行われているが、治験だけではわからないことが多く、治療を向上させるためには臨床試験が必要になるのだ。

   片木さんによると、卵巣がんの場合、日本婦人科腫瘍学会によって「卵巣がん治療ガイドライン」が発表されているが、掲載されている標準治療の内容は臨床試験を積み重ね、その都度変更されているという。

「標準治療ではない自費診療でがんが治る、消えると主張するものもありますが、高額な治療だから効果があるわけでも、承認されていないから最先端の治療法というわけでもありません。保険適用になっている標準治療は、多くの患者が臨床試験に協力し効果や安全性を確認したものです。臨床試験はより良い医療を届けるために不可欠なものであり、がん患者の協力が必要なのです」

医師も正しい臨床試験の実施を

   がんの臨床試験は、国立がん研究センターのサイト「がん情報サービス」から検索することができるが、片木さんはひとりで探したり申し込んだりせず、主治医にも相談するよう訴える。

   臨床試験に協力する際には、インフォームドコンセント(臨床試験の説明)の際に試験の効果や目的、不安視されることをしっかりと聞き、受け身ではなく、自分が積極的に関わるという意識を持ってほしいという。

「『仕事を続けながらでも臨床試験に参加することができるのか』『どの程度の期間で効果があると考えられるのか』など気になることはどんどん質問しましょう。試験が始まっても、小さな体調の変化などを医師に隠さず伝えてください」

   片木さんは同時に医師に対しても、患者と誠実に向き合うよう呼びかけた。

「『結果がいつまでたっても出ない、答えを出さない臨床試験』『第何相試験かも定かではない、データの質が管理されていない、サンプルサイズの計算がいい加減な臨床試験』『企業のプロモーションのためだけの臨床試験』のような『なんちゃって臨床試験』は臨床試験に協力してくださった患者に不誠実です。昨今の報道にあるような不正な臨床試験は、研究に協力した患者の気持ちを裏切り不安に陥れ、傷つけます。患者はモルモットではなく人としての尊厳があります。研究に協力してくれる患者と一緒に臨床試験を育てるという強い意識を期待します」

AYA世代患者ならではの事情に寄り添う必要も

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   同じがん患者でも、置かれている状況が異なれば必要な情報やとるべき対応も異なってくる。がんの発症部位やステージなどはもちろんだが、患者の年齢や社会的立場も考慮すべき重要な要素だ。

   特にそれが顕著なのが15~30歳前後の思春期・若年成人層、いわゆる「AYA(Adolescent and Young Adult)世代」となる。市民公開講座と同日に行われたシンポジウム「AYA世代がん医療の現状と展望」では、このAYA世代とがん治療のあり方に注目した講演が行われた。

   AYA世代はそれ以外の世代に比べライフサイクル特有のニーズが多く、必要としている情報や相談に対応する窓口が圧倒的に不足していると指摘するのは、聖路加国際病院の小澤美和医師だ。

「仕事はもちろん、学生であれば学業や恋愛、普段の生活まで考慮すべき要素は多様です。例えば大学生なら治療中に出席率に配慮はなされるのか、単位認定にはどのような影響が出るのかといったことが問題になりますが、こうした情報はほとんど発信されていません」

   もちろん学校側が何もしていないというわけではなく、小澤医師らの調査ではがん治療で療養中の学生に対し何らかの配慮・対応をしていると答えた大学・高校は全国で70%を超えている。しかし、現場レベルではどうすればよいのかわからず対応しきていない現実もあるという。

「がん患者という大きな括りだけではなく、世代や実情に適した情報が提供されるよう体制を整えていかなければいけません。とはいえ、若いAYA世代には治療に前向きに取り組むために自ら情報を得て判断する『もがき』も重要です。医療者が情報を与えすぎないという視点も必要になるでしょう」

   AYA世代ならではのニーズとして、学業以外にも重要なのが生殖機能だ。治療において女性であれば子宮の切除、男性でも抗がん剤や放射線治療の影響で精子が産生できなくなる可能性がある。

   まだライフプランも固まっていないうちに、治療のためとはいえ生殖機能が損なわれるか否かの決断を下すというのは容易ではない。女性の場合現状唯一の生殖機能保存療法は卵子凍結と移植となる。2004年には実際のがん患者の女性が保存した卵子での妊娠に成功しており、現在では10歳以下の患者に実施されている例もあるという。

   しかし、聖マリアンナ医科大学の鈴木直医師によると、まだまだ情報提供が不足しており、がん治療に取り組むことで将来子どもを持てないのではないかと不安になるAYA世代は少なくないと指摘する。

「40歳以下で治療を開始したがん患者を対象とする『妊孕性温存のガイドライン』は今年癌治療学会から初めて発表されました。どのような方法があるのか、温存のためにがん治療の遅延は許容されるのか、治療後いつから妊娠可能となるか、など患者が抱える不安はとても大きいものです。がんの情報にとどまらず、患者にとって必要な情報を積極的に提供してかなければいけません」

医師・専門家が監修「Aging Style」

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