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大流行の懸念大。誰もが無関心ではいられない"風疹"の問題点

確定までの時間のロス。国の体制にも見直しが必要

同時に山田医師は、医師の風疹の認識不足と国民の公衆衛生管理の認識不足を指摘する。

「公衆衛生は、一人一人のものに最終的になるのですが、集団に予防接種を行うと、流行を封じ込められることが、疫学でわかっています。、こういったことからも重要なのは、まずある頻度以上の予防接種は必要ということになりますが、この部分は一般市民の概念とズレを感じますね。
また、昔に比べ患者数が減ったことで、医師が風疹を診慣れていないことも多い。また、風疹の疑いから検査結果を待って確定診断できるまでに数週間かかることも問題です。確定診断後、医師には風疹患者を直ちに報告することが義務付けられており、この報告を受けてはじめて保健所は患者への連絡と感染拡大の防止策をとることになります。疑いの時点から保健所が対策をとることができれば、より早く感染拡大を防ぐことも可能です。
国民を風疹から守るためにも、ひとりひとりが予防接種の必要性を感じ、自治体によるより迅速な感染被害防止策が望まれると感じています」(山田医師)

また、厚生労働省は9月27日、感染リスクの高い30〜50代の男性を対象に抗体検査の費用を来年度から補助する方針。免疫がなければ、予防接種を促していく。また、妊娠中の同居家族、妊娠を希望する女性にも免疫を調べる抗体検査を受けるように呼びかけを行っていくことを決めた。

監修:近畿大学医学部奈良病院皮膚科教授・近畿大学アンチエイジングセンター 副センター長 山田秀和氏

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