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独居による健康リスク、人との繋がりで軽減

東京都健康長寿医療センター研究所は19日、健康状態に問題のない高齢者の場合、「独居」「非独居」という居住形態にかかわらず他者とのつながりが乏しい者ほど身体機能低下、抑うつ、要介護状態等のリスクが高いとする研究結果を公表した。

「研究参加者を居住形態と社会的ネットワークの多寡で分けた際の健康状態の悪化リスク(抜粋)」(東京都健康長寿医療センター作成)
「研究参加者を居住形態と社会的ネットワークの多寡で分けた際の健康状態の悪化リスク(抜粋)」(東京都健康長寿医療センター作成)

同センターの研究チームは、高齢期の独居が健康を害する可能性のある社会的リスクであるとする従来の研究報告に関して、独居という居住形態よりも他者とのつながり(社会的ネットワーク)が乏しくなることが健康に悪影響を与えているのではないかという仮説に基づき、2015年に板橋区で行われた健康調査の高齢の対象者400名を居住形態(独居/非独居)と社会的ネットワークの多寡(他者とのつながりが乏しいグループと乏しくはないグループ)を組み合わせた4グループに分け、2年後の健康状態の変化を検証した。

その結果、居住形態にかかわらず、他者とのつながりが乏しい人では健康悪化リスクが高まることが確認され、特に要介護認定率に関しては非同居でも他者とのつながりが乏しい人ほどリスクが高いことが明らかになったという。

研究結果は国際科学雑誌「The Journal of Post-Acute and Long-term Care Medicine(JAMDA)」オンライン版に掲載された(4月15日付)。

"Poor Social Network, Not Living Alone, Is Associated With Incidence of Adverse Health Outcomes in Older Adults"
(居住形態よりむしろ、社会的つながりの多寡が高齢者の健康状態悪化に関連する)
https://www.jamda.com/article/S1525-8610(19)30247-6/fulltext


「一人暮らしによる健康リスクは、人のつながりにより緩和される」
(地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター)
https://www.tmghig.jp/research/release/2019/0419.html

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